DX推進を支える組織体制
情報システム部門では、ゼネラリストとしてのマネジメント人財と、スペシャリストとしての高度IT人財の両方が必要です。マネジメント人財として能力の幅と深さをバランスよく成長させるか、高度IT人財として技術に特化して成長させるか、個人個人の資質に合わせて育成します。育成にあたっては、座学だけでなく実践する場を与えることを重視して進めています。
多くの企業のIT部門と同様、私たち情報システム部門ではゼネラリストの資質が重視されます。しかしIT部門としては、高度ITスキルに特化した人財も必要です。そこで、情報システム部門のメンバーがやる気と誇りをもって自己成長を遂げられるように、IT部門としてのキャリアパスガイドラインを策定しています。
ガイドラインにおいては、マネジメント人財と高度IT人財のそれぞれに求められる能力をスキルマップとして明確化しました。そして、自己分析シートを活用して自分の現在位置を定期的に確認し、今後の成長・育成について上司とコミュニケーションをとっています。（図1）
図1：人財育成の全体像
情報システム部門のメンバーの自己成長を促すため、これまで自主的勉強会や外部セミナーの受講促進、公的資格の取得推進などの取り組みを実施してきました。2018年度からは、人財育成は管理職の責務であることを再認識し、管理職が自組織の業務を効率化したうえで、部下に対して新たな技術・知識の学習や実践を展開しています。（図2）
図2：さまざまな学びの機会
基礎教育としての「①社会人、当社社員としての教育」。これからのIT/デジタル人財に必要とされるスキルを再定義した専門教育としての「②IT/デジタル人財に必要な教育」。テレワークにおいても社員間のコミュニケーション量を増やし、多くの先輩社員から価値観や仕事に対する姿勢を生の声から吸収するための「③社員交流」。以上、3つのカテゴリと全社的に実施される「住宅事業の営業実習」を加えて新入社員教育を再構築しました。これらの各種教育は、教育を実施する側と受けた側のフィードバックを随時行っており、毎年継続的な改善につなげられるよう運用しています。（図3）
図3：新教育体系
組織や人財育成に関する課題解消に向けて、第7次IT中期計画の一つである「IT組織変革」プロジェクトが2022年度からスタートし、現在もその取り組みを継続しています。（図4）
図4：IT組織変革 5年後に目指す姿
2023年度はIT組織の重要な課題である「慢性的なリソースのひっ迫状況」を改善するために、形骸化された業務や目的が不明瞭な慣習などを廃止・改善する「断捨離」を実施し、組織として試算上で約665時間／月の業務量を削減することに成功しました。2024年度は当社のパーパスを踏まえた新たなキャリアパス指針の作成に着手しています。今後も組織に必要とされる様々な施策を講じ、より良いIT組織を目指していきます。
