ZEB設計ツール「D-ZEB Program」

社会課題(背景)

脱炭素社会実現に向けた政策の一環として、建築物省エネ法が改正され、2024年4月から延床面積が2,000m²以上の大規模非住宅建築物の省エネ基準が引き上げられます。また、2030年度からは延床面積300m²以上の中・大規模建築物にZEBレベルの省エネ基準が義務付けられる予定※であるなど、ZEB化推進の動きが加速しています。

• ※脱炭素社会に向けた住宅・建築物における省エネ対策等のあり方・進め方に関するロードマップ（国土交通省・経済産業省・環境省）より。

技術のポイント

• 設計初期段階の平面図のみで省エネ性能（BEI）が計算可能
• 用途別に登録された断熱や設備の仕様データベースと、建築物のエネルギー消費性能計算プログラム（WEBPRO）と連携して省エネ性能（BEI）を計算
• 従来数週間かかっていた省エネ性能（BEI）の計算が、1時間以内で実施可能※となり、早期のZEB化検討が可能

• ※延床面積2,000m²程度のオフィスビルの場合

適用用途

オフィスビル、商業施設、物流施設、医療・福祉施設、ホテル・宿泊施設、工場