過去20数年の大きな地震

日本は地震の多い国として知られています。環太平洋の国や地域は、どこも地震が多いようですが、日本も太古の昔から、度々大きな地震に見舞われてきました。阪神・淡路大震災（1995年）、東日本大震災（2011年）、熊本地震（2016年）、2018年も6月18日に大阪で震度6の地震、9月6日には北海道で震度7の地震が発生し、甚大な被害が出ました。
今後も、首都直下型地震、南海トラフ巨大地震などの発生が予想されています。
大きな地震が起こったときの住宅の被害を築年別や建て方（工法）の区別で分析してみましょう。

阪神・淡路大震災がきっかけだった、住宅の耐震性向上

図1：建築年別　阪神・淡路大震災における被害状況

建築震災調査委員会「平成7年阪神・淡路大震災建築震災　調査委員会中間報告」より作成

上図（図1）は、阪神・淡路大震災時の建物被害の状況を建築年ごとに分類したものです。
1971年以前は、旧耐震基準法よりもさらに基準が緩かった（通称：旧々耐震基準）時代です（＝最上段の帯グラフ）。1972～1981年は旧耐震基準の時代。
1982年以降は現行の基準です（一部変更、強化されています）。
これをみると、旧々耐震基準時代の物件の35％は、倒壊・崩壊、または大破となり、そのほとんどは使えなくなったようです。
そして、旧耐震基準時代の物件（中段の帯グラフ）では12％が倒壊・崩壊、または大破となっています。この阪神・淡路大震災での倒壊の多さは、その後旧耐震基準時代の物件の耐震補強工事が進むきっかけとなりました。また、ハウスメーカー各社はもともと耐震性の高い建物を建てていましたので、倒壊などはほとんどなかったようですが、それでもその後は、より耐震性の高い商品の開発が進められました。

未曽有の被害が出た東日本大震災でもマンションの倒壊はなかった

次のグラフ（図2）は2011年3月に起こった東日本大震災での宮城県におけるマンションの被害状況です。

図2：耐震基準別　東日本大震災における被害状況（マンション）

株式会社東京カンテイ「東日本大震災　宮城県マンション被害状況報告」より作成

上段帯グラフが旧耐震基準時代に建てられたマンションですが、被害無し、もしくは軽微な被害がほとんどで、約2割のマンションで少しの被害があったという状況です。この割合は、現在の耐震基準下で建てられたマンションの状況（下段の帯グラフ）でも大きく変わりありませんから、「耐震基準が問題だった」ことはなさそうです。

木造住宅では耐震基準の差で被害に大きな差が出る？

次のグラフ（図3）は2016年に発生した熊本地震での木造住宅の被害状況です。
阪神・淡路大震災は都市の中を横断する直下型地震、東日本大震災は海中プレートの沈みで発生した大型の地震、熊本地震は2度連続して発生した地震と、それぞれタイプが異なります。
熊本地震は1度目の大きな地震で、建物にダメージを受け、そこに2度目の地震でさらなるダメージを受けたということで、被害が大きくなりました。

図3：建築年別　熊本地震における被害状況（木造住宅）

国土交通省「熊本地震における建築物被害の原因　分析を行う委員会」報告書より作成

この地震での木造住宅の倒壊は全体の15％ですが、これを旧耐震基準時代に建てられたものに限ると28％と約2倍になります（上段帯グラフ）。
2000年以降に建てられた木造住宅の94％が、ほとんど被害を受けなかったようです。このように木造住宅では耐震基準が被害に大きな差を生んでいます。これは、先ほどのグラフで見たマンション（RC造、もしくはSRC造）での被害の差がほとんどなかった状況と大きな違いです。
1981年以前（現行耐震基準以前）に建てられた賃貸住宅は全国に約386万戸、貸家（賃貸住宅）全体の約21％にあたります。これらのうち、特に木造系の賃貸住宅は早めに建て替えや耐震補強工事を行った方がよいでしょう。