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リチウムイオン蓄電池1000台導入による最大2MWh(メガワットアワー)のピークシフトを実施します
リチウムイオン蓄電池1000台導入 最大2MWhのピークシフト実施
大和ハウス工業株式会社(本社:大阪市、社長:大野直竹)および大和ハウスグループは、電力供給不足への対応と省エネ・低炭素社会の実現を見据え、2012年4月10日より順次、全国の大和ハウスグループの事務所、工場等(約200事業所)にエリーパワー株式会社(本社:東京都品川区、社長:吉田博一)製の可搬型リチウムイオン蓄電池(「パワーイレ:2kWh/台」)を2MWh分(1,000台)導入し、ピークシフト(※1)を実施します。
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「トゥルコキ中学校(Tuol Koki Secondary School)」建設のための寄付を行いました
「トゥルコキ中学校」建設のための寄付を行いました
大和ハウス工業株式会社(本社:大阪市、社長:大野直竹)は、2011年10月、カンボジア王国(バッタンバン州トゥルコキ村)に「トゥルコキ中学校(Tuol Koki Secondary School)」建設のための寄付を行いました。
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環境配慮型オフィス「大和ハウス愛知北ビル」の実証実験を開始
環境配慮型オフィス「大和ハウス愛知北ビル」の実証実験を開始
大和ハウス工業株式会社(本社:大阪市、社長:大野直竹)は、2011年12月19日より、次世代の環境配慮型オフィスの実証実験を「大和ハウス愛知北ビル」で開始します。
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仮設住宅入居者に日曜大工の材料と工具を提供します
仮設住宅入居者に日曜大工の材料と工具を提供
大和ハウス工業株式会社(本社:大阪市、社長:大野直竹)とロイヤルホームセンター株式会社(本社:大阪市、社長:田村哲哉)は、2012年12月6日、東日本大震災において被災された、宮城県多賀城市内の仮設住宅(6ヵ所)の入居者に対して、日曜大工の材料となる木材や端材と、鋸(のこぎり)や鉋(かんな)などの工具を無償で提供します。
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中期環境行動計画「エンドレス グリーン プログラム 2013」スタート
中期環境行動計画「エンドレス グリーン プログラム 2013」
大和ハウス工業株式会社(本社:大阪市、社長:大野直竹)および大和ハウスグループ各社は、環境と共生し人が心豊かに生きる社会の実現を目指し、2020年を見据えて住宅や建築物のライフサイクルにおける「環境負荷ゼロ」に挑戦する「環境中長期ビジョン2020」と、その達成に向けた今後3ヵ年(2011?2013年度)の中期環境行動計画「エンドレス グリーン プログラム 2013」を策定しました。
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「スマ・エコ オリジナル」販売エリア拡大
「スマ・エコ オリジナル」販売エリア拡大
大和ハウス工業株式会社(本社:大阪市、社長:大野直竹)は、2011年10月29日より、家庭用リチウムイオン蓄電池、HEMS(ホーム・エネルギー・マネジメント・システム)、太陽光発電システムを搭載した「スマ・エコ オリジナル」の販売エリアを拡大しました。
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「リサイクル・ブック・エイド」に参画します
「リサイクル・ブック・エイド」に参画
大和ハウス工業株式会社(本社:大阪市、社長:大野直竹)は、ブックオフオンライン株式会社(本社:神奈川県相模原市、代表取締役:平山俊介)と公益社団法人シャンティ国際ボランティア会※(所在地:東京都新宿区、会長:若林恭英)が連携して行っている事業リンク型社会貢献活動「リサイクル・ブック・エイド」に、2011年10月15日より参画します。
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堺市「晴美台エコモデルタウン創出事業」の優先交渉権者に選定されました
堺市「晴美台エコモデルタウン創出事業」の優先交渉権者に選定
大和ハウス工業株式会社(本社:大阪市、社長:大野直竹)は、大阪府堺市が「堺市立晴美台東小学校」跡地で進める「晴美台エコモデルタウン創出事業」の公募型プロポーザル方式の事業提案に応募し、選定委員会による審査の結果、2011年10月6日、優先交渉権者に選ばれました。
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業界初 HEMS制御による家庭用リチウムイオン蓄電池搭載 スマートハウス第一弾「スマ・エコ オリジナル」発売
スマートハウス第一弾「スマ・エコ オリジナル」発売
大和ハウス工業株式会社(本社:大阪市、社長:大野直竹)は、2011年10月1日、家庭用リチウムイオン蓄電池、HEMS(ホーム・エネルギー・マネジメント・システム(※1))、太陽光発電システムを搭載したスマートハウス第一弾「スマ・エコ オリジナル」を発売します。
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「D’s SMART OFFICE(ディーズ スマート オフィス)」発売
「D’s SMART OFFICE」発売
大和ハウス工業株式会社(本社:大阪市、社長:大野直竹)は、法人のお客さま向けの建築物について、2020年までに環境負荷「0(ゼロ)」(運用時のCO2排出量をゼロ)を目指す新たなプロジェクト「Smart-Eco Project(スマートエコプロジェクト)」をスタートさせます。
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4年連続1位達成 平成22年度 環境共生住宅認定において建設実績総合1位を達成しました
平成22年度 環境共生住宅認定 建設実績4年連続1位達成
大和ハウス工業株式会社(本社:大阪市、社長:大野直竹)は、このたび、平成22年度「環境共生住宅認定」において、建設実績総合1位(1,261戸)を達成しました。
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桃・柿育英会「東日本大震災遺児育英資金」への寄付について
桃・柿育英会「東日本大震災遺児育英資金」への寄付について
大和ハウス工業株式会社(本社:大阪市、社長:大野直竹)は、東日本大震災による遺児・孤児の経済支援のため、桃・柿育英会「東日本大震災遺児育英資金」への寄付を行います。
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大和ハウス工業×ソニーCSL スマートハウスの家電機器を、ゲーム感覚で制御する公開実験を実施
スマートハウスの家電機器をゲーム感覚で制御する公開実験を実施
大和ハウス工業株式会社(本社:大阪市、社長:大野直竹)と株式会社ソニーコンピュータサイエンス研究所(本社:東京都品川区、社長:北野宏明、以下、ソニーCSL)は、スマートフォンのアプリケーションを利用し、ゲーム感覚で家庭内の家電機器を制御する公開実験を、2011年7月8日、9日の2日間、大和ハウス東京ビルに併設の「D-TEC PLAZA(ディーテック・プラザ)」(※1)で開催します。
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夏場の電力不足における節電対策 大和ハウスグループの節電への取り組みについて
大和ハウスグループの節電への取り組みについて
大和ハウス工業株式会社(本社:大阪市、社長:大野直竹)および大和ハウスグループは、今夏の電力供給不足に対応するとともに、省エネ・低炭素社会の実現を見据え、東北電力・東京電力管内の当社グループ施設において積極的に節電に努めていきます。
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「大和ハウスグループ CSRレポート2011」発行
「大和ハウスグループ CSRレポート2011」発行
大和ハウス工業(本社:大阪市、社長:大野直竹)は、6月23日、「CSRレポート2011」を発行しました。
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震災復興支援戸建住宅「xevo KⅡ(ジーヴォ・ケイツー)?絆?」発売
震災復興支援戸建住宅「xevo KⅡ〜絆〜」発売
大和ハウス工業株式会社(本社:大阪市、社長:大野直竹)は、東日本大震災による被災者支援と被災地復興のため、2011年6月24日より、東北地方(青森県、岩手県、秋田県、宮城県、山形県、福島県)にお住まい、もしくは関東地方で罹災証明(※1)を取得された方を対象とした自由設計戸建住宅「xevo KⅡ(ジーヴォ・ケイツー)?絆(きずな)?」(軽量鉄骨造)を発売します。
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東日本大震災被災地施設に対する セラピー用アザラシ型ロボット「パロ」の貸与について
東日本大震災被災地施設にセラピー用アザラシ型ロボット「パロ」を貸与
大和ハウス工業株式会社(本社:大阪市、社長:大野直竹)は、6月15日より、東日本大震災で被災したエリアで生活している高齢者への支援活動の一環として、岩手県、宮城県、福島県の高齢者向け施設(特別養護老人ホーム、仮設住宅に付設するサポート拠点など)に、セラピー用アザラシ型ロボット「パロ」を50体、2年間無償で貸与します。
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東日本大震災の東北被災地への「LED街路灯」の寄贈について
東日本大震災の東北被災地への「LED街路灯」寄贈
大和ハウス工業株式会社(本社:大阪市、社長:大野直竹)は、東日本大震災による被災地復興のため、宮城県、福島県、岩手県の各自治体に、30,000台の「LED街路灯」を寄贈します。
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「ダイワハウス住宅復興相談センター」開設・震災復興支援戸建住宅「xevo K(ジーヴォ・ケイ)?絆?」発売
「ダイワハウス住宅復興相談センター」開設「xevo K〜絆〜」発売
大和ハウス工業株式会社(本社:大阪市、社長:大野直竹)は、東日本大震災による被災者支援と被災地復興のため、2011年5月2日より、新築や建替え、リフォームなどを気軽に相談できる「ダイワハウス住宅復興相談センター」を開設します。
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■東日本大震災 被災地復興支援策(戸建住宅) 太陽光発電システムを特別価格にて提供
東日本大震災被災地復興支援策 太陽光発電システムを特別価格にて提供
大和ハウス工業株式会社(本社:大阪市、社長:大野直竹)は、東日本大震災による被害者支援と被災地復興のため、東北地方(青森県、岩手県、秋田県、宮城県、山形県、福島県)にお住まい、もしくは関東地方で罹災証明※1を取得された方が、戸建住宅商品「xevo(ジーヴォ)」を建設される場合、2kW分の太陽光発電システムを、当社負担(3kW以上の搭載に限る)で提供します。
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大和ハウスグループの東日本大震災に対する義援金の寄付について
大和ハウスグループの東日本大震災に対する義援金の寄付について
大和ハウス工業株式会社(本社:大阪市、社長:大野直竹)および大和ハウスグループ各社は、東日本大震災による被害者支援と被災地復興のため、グループ役職員より義援金を募りました。
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