関連ルポ 「農業の工業化」で安心・安全な野菜を

「アグリキューブ」の最大の強みは、コンテナ式というシンプルで小型の構造物の中に野菜栽培システムを収めたことだ。従来型のガラスハウスやビニールハウスを使った栽培方法に比べ、野菜工場は安定的かつ生産効率が高いが、コストが高くなる難点があった。そこで、低コスト化が可能なコンテナ式のメリットに着目した。

「駐車場1台分のスペースさえあればアグリキューブを設置していただける。レストランやホテル、コンビニエンスストアといった野菜を提供、販売する施設の隣接地に置いていただき、『自産自消』に近い発想で販売先を増やしていこうと考えた」（井上主任研究員）

隣接地に設置することで、いつでも採れたての野菜を供給でき、誰が生産したかをたどることのできるトレーサビリティの確保にもつながる。通常の農業と比べて簡単な作業で栽培、収穫ができる。土を使わない水耕栽培を利用しているため、力作業や専用の農機具も不要で、子どもから大人まで誰でも野菜の生産が楽しめる。

完全人工光型植物工場として屋内の閉鎖空間で栽培されるため、害虫や病気の心配がなく、無農薬栽培を可能にしている点も大きな強みだ。これによって、場所や季節を選ぶことなく「安心・安全」な野菜を、「安心・安全」な環境で生産できる。

10平方メートルという狭い空間の中で野菜を生育させるための最適環境をつくり出すために住宅建設で培ったノウハウが生かされることになった。

中でも最も苦労したのは断熱性能の確保だった。通常、住宅の場合、熱の出入りを防ぐため高気密、高断熱になるよう設計されている。だが「アグリキューブ」が住宅と大きく異なる点は、ユニット内に30ワットの蛍光灯が80本もつけられており、かなりの熱を溜め込んでしまうことだ。

「高気密化してしまうと熱が逃げず、常に室内を一定温度に保つためにはエアコンの負荷が大きくなり運転時のランニングコストの上昇につながる。ある程度の換気量と適度な気密性を確保し、最適な温度に保つため、建物の仕様や断熱材の種類、厚みを検討し、設計するのに苦労した」（井上主任研究員）

導入先は、社会福祉法人から企業、大学まで幅広い。あるプラスチック製品メーカーは、「新規事業として安心・安全な野菜を生産、提供したい」との思いから「アグリキューブ」の導入を決めた。介護福祉施設では食堂のすぐ脇に「アグリキューブ」が置かれており、入居者の食事に無農薬の新鮮な野菜を提供しているという。

「野菜の安定的な調達が難しいレストランオーナーからもたくさんの期待の声をいただいている。また、長旅のクルーズ船で航行中、安心・安全な野菜をいつでも調達できる供給源としても着目をいただいている」（総合技術研究所フロンティア技術研究室先端技術研究グループ・宮垣慶子）

小型の植物工場が広げつつある自産自消型農業の可能性。「食の安心・安全、低い食料自給率、後継者不足など日本の農業が抱える問題を農業の工業化によって解決していきたい」（井上主任研究員）と、アグリキューブの活躍の場をさらに増やしていく。