将来への希望を持ちにくい日本の若者たち
近年、グローバル競争の加速化や産業構造の変化、雇用形態の多様化・流動化が大きく進み、日本の子どもたちの将来の描き方に大きな変化がもたらされています。
内閣府の「我が国と諸外国の若者の意識に対する調査」（平成25年度）によると、日本の若者（満 13 歳から満 29 歳まで）のうち、『将来に希望がある』と答えた人は61.6％にとどまりました。7か国の比較で見ると、アメリカとスウェーデンは『希望がある』が9割以上、英国、韓国、フランス、ドイツも8割以上を占めていて、日本が最も低い割合でした。
出典：平成25年度 我が国と諸外国の若者の意識に対する調査 内閣府
その一因として、日本の若者の自己肯定感の低さ、明るい将来像を描きにくい世相、そして日本におけるキャリア教育の遅れが考えられます。日本では終身雇用制度が長年維持されておりジョブチェンジをしていくという慣習がなかった背景もあり、キャリア教育が盛んな諸外国に比べて、若者たちは主体的に進路を選択する能力を育む機会に恵まれてきませんでした。
キャリア教育には、生涯を通じて自分の望む仕事に就けるように能力を磨くという大きな目的があります。社会が激しく変化していく中でも、働きがいをもって仕事を続けられるように、早い段階から将来の目標やなりたい職業を考えてビジョンを持ちスキルを磨くことが、将来に希望を持つ上でも重要だといえるでしょう。
